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④災害看護

④災害看護

№16 災害対策の基本 ~あなたの施設の災害対策は?~
講 師
中川 史子(岡山赤十字病院)
※講師が決定しました
研修日時
2024年9月6日(金) 9:30~16:15
※開催日時が決定しました
開催方法
会場(定員70人)
ラダー
ケアする力 看護師ラダーⅡ
目 的
看護師として災害発生に対し日頃から備えておくべきことや発生時の対応について学ぶ。
目 標
  1. 個人として、看護師として災害に備えておくべきことが理解できる
  2. 自施設の災害への準備状況や避難行動について考えることができる
  3. 災害発生時の、看護師としての動きが理解できる
  4. 災害発生時、自施設での活動や外部機関・施設との連携について理解できる
受 講 料
会員 3,500円 / 非会員 7,000円
申込方法
申込期間
8月1日(木)~8月10日(土)
担 当
研修センター  086-221-7223
№17 災害支援ナース養成研修 A日程
研修期間
【総論・各論】9月予定
【演 習】    10月16日 (水) , 10月17日(木) 9:30~16:30
開催方法
講義:e-ラーニング受講/演習:会場研修
受講要件
  1. 災害及び新興感染症の発生時に他の医療機関等に応援派遣されて、災害支援看護業務及び新興感染症支援看護業務に従事することを目指す者(勤務している医療機関において、災害及び新興感染症の発生時に他の医療機関等に応援派遣されることを予定されている者を優先とする)
  2. 研修修了後に修了者として、厚生労働省と県行政及び日本看護協会への情報提供に同意する者
定 員
30人
目 的
  1. 災害・感染症等に関する基礎知識・技術を習得する。
  2. 応援派遣の概要を理解し、研修修了者として実際の派遣時に対応できる技能を習得する。
目 標
[災 害]
  1. 看護職として必要な災害医療と看護の基礎知識を習得する
  2. 災害時の看護職の役割と活動の実際を理解する
  3. 看護職として、被災地や被災者に対して有効に機能できる技能を習得する
  4. 災害時に看護職として他者と協働でき、自律した活動ができる知識を習得する
目 標
[感染症]
  1. 新型コロナなど新興感染症に関する基礎的知識を習得する
  2. 新型コロナなど新興感染症患者に対応できる知識・技術を習得する
  3. 酸素療法、集中治療管理に関する基本知識を習得する
  4. 新型コロナなど新興感染症患者の看護に関する基本知識を習得する
受 講 料
会員・非会員とも 無 料
申込方法
別途、実施要綱を送付
その他
  1. 研修修了者は災害支援ナースとしてリスト化され、厚生労働省と県行政及び日本看護協会に情報提供します(派遣にあたっては県と施設との協定が必要)
  2. 一部免除規程あり(実施要綱を確認のこと)
備 考
日本看護協会委託事業
担 当
健康危機対策支援委員会 / 看護協会事務局  086-226-3638
№18 災害支援ナース養成研修 B日程
研修期間
【総論・各論】9月予定
【演 習】    11月21日(木) , 11月22日(金) 9:30~16:30
開催方法
講義:e-ラーニング受講/演習:会場研修
受講要件
  1. 災害及び新興感染症の発生時に他の医療機関等に応援派遣されて、災害支援看護業務及び新興感染症支援看護業務に従事することを目指す者(勤務している医療機関において、災害及び新興感染症の発生時に他の医療機関等に応援派遣されることを予定されている者を優先とする)
  2. 研修修了後に修了者として、厚生労働省と県行政及び日本看護協会への情報提供に同意する者
定 員
30人
目 的
  1. 災害・感染症等に関する基礎知識・技術を習得する。
  2. 応援派遣の概要を理解し、研修修了者として実際の派遣時に対応できる技能を習得する。
目 標
[災 害]
  1. 看護職として必要な災害医療と看護の基礎知識を習得する
  2. 災害時の看護職の役割と活動の実際を理解する
  3. 看護職として、被災地や被災者に対して有効に機能できる技能を習得する
  4. 災害時に看護職として他者と協働でき、自律した活動ができる知識を習得する
目 標
[感染症]
  1. 新型コロナなど新興感染症に関する基礎的知識を習得する
  2. 新型コロナなど新興感染症患者に対応できる知識・技術を習得する
  3. 酸素療法、集中治療管理に関する基本知識を習得する
  4. 新型コロナなど新興感染症患者の看護に関する基本知識を習得する
受 講 料
会員・非会員とも 無 料
申込方法
別途、実施要綱を送付
その他
  1. 研修修了者は災害支援ナースとしてリスト化され、厚生労働省と県行政及び日本看護協会に情報提供します(派遣にあたっては県と施設との協定が必要)
  2. 一部免除規程あり(実施要綱を確認のこと)
備 考
日本看護協会委託事業
担 当
健康危機対策支援委員会 / 看護協会事務局  086-226-3638
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